※本記事は大日本印刷株式会社が提出した有価証券報告書(2026年3月期・EDINET書類番号 S100YF74)にもとづきます。数値はすべて同報告書の開示値で、当サイトによる推計は含みません。
大日本印刷株式会社(証券コード7912・その他製品)の2026年3月期有価証券報告書から、平均年収・勤続年数・多様性の実数と、会社自身が掲げる人材方針を並べて整理します。求人票にも口コミサイトにも載っていない、会社が法定開示した数字です。
大日本印刷株式会社の平均年収は861.0万円(2026年3月期)
| 項目 | 大日本印刷株式会社 | 全上場の中央値 |
|---|---|---|
| 平均年間給与 | 861.0万円 | 661.2万円 |
| 平均年齢 | 44.8歳 | 41.5歳 |
| 平均勤続年数 | 20.7年 | 12.6年 |
| 生え抜き度 | 90.8% | 64.4% |
| 従業員数(提出会社/連結) | 8,911名/36,360名 | ― |
| 女性管理職比率 | 12.3% | 8.8% |
| 男性育児休業取得率 | 106.8% | 81.8% |
| 男女の賃金差異(全労働者) | 80.4% | 70.1% |
この861.0万円は平均年齢44.8歳時点の、管理職も含めた全従業員の平均です。20代であればこれより低く、管理職であればこれより高くなります。そのうえで、同社の平均年齢は全上場の中央値41.5歳より3.3歳高いため、同じ年齢帯で比べれば水準の見え方は変わります。
年収は5年でどう変わったか
| 決算期 | 平均年間給与 | 前年比 | 平均年齢 | 平均勤続 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 767.7万円 | ― | 43.2歳 | 19.4年 | 10,082名 |
| 2023年3月期 | 797.0万円 | +3.8% | 43.8歳 | 20.1年 | 10,107名 |
| 2024年3月期 | 804.3万円 | +0.9% | 44.2歳 | 20.3年 | 9,589名 |
| 2025年3月期 | 829.8万円 | +3.2% | 44.6歳 | 20.9年 | 9,785名 |
| 2026年3月期 | 861.0万円 | +3.8% | 44.8歳 | 20.7年 | 8,911名 |
大日本印刷株式会社は長く働ける会社か
離職率は有価証券報告書にはほとんど載りません。ただし従業員数の増減と平均勤続年数の変化を組み合わせると、定着の方向は読めます。同社は5年で従業員数-11.6%・平均勤続+1.3年、すなわち「減員×定着伸長」型です。
人員は減り平均勤続は伸びています。採用を絞っている可能性があり、中途の枠は狭いかもしれません。生え抜き度90.8%は全上場の中央値64.4%を上回ります。新卒中心の構成です。
女性管理職比率・男性育休取得率
女性管理職比率12.3%(中央値8.8%)は中央値を上回っています。男性育児休業取得率106.8%(中央値81.8%)は中央値を上回っています。男女の賃金差異80.4%(中央値70.1%)は中央値を上回っています。
方針は方向性を示すもので、数値は結果です。両者に差があること自体が問題とは限りませんが、面接で確認する材料にはなります。
会計・経理として大日本印刷株式会社に入るとどうか
会計人が事業会社の管理部門を検討するとき、「その会社の経理はどんな仕事になるのか」は求人票からは読み取れません。当サイトでは連単倍率(連結従業員数÷提出会社の従業員数)を目安に使っています。
| 項目 | 人数・倍率 |
|---|---|
| 連結従業員数 | 36,360名 |
| 提出会社の従業員数 | 8,911名 |
| 連単倍率 | 4.08倍(全上場の中央値2.20倍) |
4.08倍はグループの裾野が広い構成で、連結決算・グループ管理・子会社の開示に関わる比重が大きいと考えられます。連結の実務経験を厚く積みたい人には機会の多い環境です。一方で決算期の負荷は相応に大きくなります。
経営戦略と人的資本のつながり
人的資本の数字は、それ単体では意味を持ちません。会社がどこへ行こうとしていて、そのために人にどう投資すると言っているかと並べたときに、はじめて読めるようになります。有価証券報告書の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」の章から、その骨子を取り出します。
| 経営目標 | 数値 |
|---|---|
| 営業利益 | 1,300億円/1,010億円 |
経営方針の章では、人材について次のように述べられています。
- 「特に、「人的資本の強化」による価値創出の源泉の最大化、「知的資本の強化」による競争優位性の獲得・拡張、並びに「環境への取り組み」による事業持続性と成長機会の確保を進めていきます。」
- 「〇人的資本の強化人的資本ポリシーに基づき、人への投資を拡大し、グローバルでの人的創造性を高めていくことで、事業を通じた付加価値の最大化を図っていきます。」
この戦略に対して、実際の人の動きは直近5年の従業員数は-11.6%、平均勤続年数は+1.3年、平均年間給与は+12.2%(年平均2.9%)という推移です。掲げた目標に見合う人員と処遇の変化が起きているか、あるいはこれから起こす計画なのかは、面接で確認できる論点です。
なお同社が経営方針の章で言及しているテーマは中期経営計画/人的資本・人材戦略/ROE目標/PBR・市場評価対応/事業ポートフォリオ/成長投資・M&A/AI活用/海外展開/株主還元です。
大日本印刷株式会社が掲げる人材方針
有価証券報告書のサステナビリティに関する記載から、人材に関する部分を抜き出します。
- 「社員は自律的にキャリアを描くなかで自らを磨き、会社は「価値創造に向けた社員のキャリア自律」を支援していくことで、人的資本ポリシーに掲げる「社会(社内・社外)で活躍できる人財」の輩出を目指しています。」
同社が有価証券報告書で言及しているテーマは人材育成方針/リスキリング・学び直し/専門人材/エンゲージメント/健康経営です。言及がない領域は、開示していないという事実として受け止めてください。
有価証券報告書では分からないこと
ここまでの数値は有報の開示値であり信頼性は高い一方、転職判断に必要な情報のすべてを有報が持っているわけではありません。
- 残業時間・有給取得率(有価証券報告書には通常記載がありません)
- 部署ごとの実態。平均値は全社の平均であり、経理・開発・営業で働き方は大きく異なります
- 選考プロセス・求められる経験。中途採用の実際の基準は公開されていません
- 職場の雰囲気・上司との相性
これらは口コミサイトや、実際にその会社へ人を送っている転職エージェントに聞くのが確実です。有報で「数字の輪郭」を掴んだうえでエージェントに「中身」を確認する、という順番が効率的です。
面接で確認したい6つのこと
「離職率を教えてください」は誰でも聞けます。有価証券報告書を読んだ人にしか聞けない質問は、それ自体が志望度の高さを伝えます。
- 採用方針について
5年で従業員が-11.6%と減る一方、平均勤続は+1.3年と伸びています。中途採用の枠と、今後の人員計画はどうなっていますか - 管理部門の業務範囲について
連単倍率が4.08倍ですが、経理部門は連結・単体それぞれにどの程度の人員を割いていますか。簿記や税務の知識は評価や配属にどう反映されますか - 給与水準について
直近5年の平均年間給与は年平均2.9%で推移しています。今後の賃上げ方針と、評価による差のつき方を教えてください - 中途入社の受け入れについて
生え抜き度90.8%は全上場の中央値64.4%を大きく上回り、新卒中心の構成とみられます。中途入社者が管理職ポジションに就いた実績はありますか - 年齢構成について
平均年齢44.8歳は全上場の中央値41.5歳より3.3歳高い水準です。今後の採用計画と、世代交代の見通しを教えてください - 有価証券報告書に載らない部分について
残業時間・有給取得率・在宅勤務の運用は有報では確認できません。配属予定の部署における実績値を教えてください
よくある質問
Q. 大日本印刷の平均年収はいくらですか?
A. 2026年3月期時点の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は861.0万円です。全上場企業の中央値661.2万円に対して上の水準で、その他製品111社中8位です。
Q. 大日本印刷の平均年齢と平均勤続年数は?
A. 平均年齢44.8歳、平均勤続年数20.7年です(全上場の中央値は42.1歳・14.5年)。上記の平均年収は、この平均年齢時点での全従業員の平均です。
Q. 大日本印刷の年収は上がっていますか?
A. 2022年3月期の767.7万円から2026年3月期の861.0万円へ+12.2%変化しています(年平均成長率2.9%)。
Q. 大日本印刷は女性が働きやすい会社ですか?
A. 女性管理職比率は12.3%で、全上場の中央値8.8%に対し高めの水準です。男女の賃金差異や男性育児休業取得率とあわせて記事本文で整理しています。
Q. 大日本印刷の経理・管理部門はどのような仕事になりますか?
A. 連結従業員数を提出会社の従業員数で割った連単倍率は4.08倍です(全上場の中央値2.20倍)。グループの裾野が広く、連結決算やグループ管理の比重が大きいと考えられます。
数値の見方と注意点
- 平均年間給与は提出会社(単体)ベースで、賞与および基準外賃金を含み、管理職も含んだ全従業員の平均です。連結グループ全体の水準ではありません。
- 平均年齢・勤続年数の構成が会社ごとに違うため、金額だけの単純比較は実態を見誤ります。本記事で平均年齢を併記しているのはこのためです。
- 女性管理職比率・男性育児休業取得率・男女の賃金差異は、集計範囲(連結/単体、正規/非正規)の定義が会社ごとに異なる場合があります。
出典:EDINET提出の有価証券報告書(大日本印刷株式会社/2026年3月期/書類番号 S100YF74)。
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